現在の黙示録








1998年8月

更新情報


LINK



HOME





 まず初めに、ここから先の情報について説明します。
 情報の内容は、A氏又はM氏、それに2人のO氏によるものです。彼らの説は、日ごろ私が疑問や不安に思っていた事を 見事に解決してくれました。その中には大変重要なものが非常に多く含まれています。日本人のルーツや、まだ知られていない宇宙論、 中でも是非知っておいてほしい裏側の政治情報、宗教倫理がたくさんあり、もちろんそのなかに聖書も関係してきます。なぜ聖書がでてくるのか疑問に思うことですが、読んでいくうちその疑問も晴れてくることでしょう。しかし、内容はあまりにもショッキングで、にわかにしんじられない事が大半を占めています。が、今現在起こっていることであり、これから起こることなのです。あなたの家族を守ってください。同様にあなたの友達、あなたの恋人を守ってください。この情報があなたがたのためになることを信じています まずこの先に書いてある文章を読んでから目次に進んでください。新しい情報が入り次第文章の追加を行います。 必ずファイルしておいてください。




 湾岸危機を起こしたのはイラクだが、湾岸戦争を起こしたのはアメリカだということをぜひ憶えておいてもらいたい。その当時バグダットのアメリカ女性大使がサダム フセインに取り入り、「アメリカはイラクのあらゆる行動に関心を持たないだろう。」と告げたことが゛、すべての引き金だったのである。それまでアメリカはイラクに膨大な軍事兵器を輸出しており、宿敵イランに対峙させてきた。そのアメリカがフセインの行動に無関心を装うというお墨付きを与えた以上、「イラン・イラク戦争 1980〜88年」で抱えた膨大な借金を、豊かなクウェートを手に入れれば帳消しにできると考えるまで、時間はかからなかった。実は前々からそれを考えていたからこそアメリカはフセインに対し、クウェートへの侵略をやりやすくしたのが真相である。

 以前からイラクとクウェートは国境線の問題でもめていた。クウェート自体民主主義国家ではなく、王族がほとんどすべての富を支配する独裁国家である。アメリカが過敏に反応する民主主義国家圏への進攻ではない以上、アメリカ大使の言葉どおり、大目に見てくれるだろうと踏んだフセインは、自国の誇る陸軍の精鋭部隊をクウェート国境へと移動させたのである。1990年8月2日、湾岸危機が発生したが、アメリカのフセインに対する態度は豹変し、イラクを「世界の悪者」扱いにした上、フセインとの対話はあり得ないとまでつっぱねたのである。

 これで、フセインには自分とイラクを世界の恥さらし者にして軍を引くか、戦争を起こすかの二つの選択しかなくなってしまった。イラクは面子の上で戦争に踏み切るしかないと読んだ「シークレット・ガバメント」は、罠にかかったフセインに対し、ほくそえんだに違いない。この戦争で、「シークレット・ガバメント」は膨大な兵器収入を確保できるばかりか、戦争終結後の湾岸諸国に巻き起こる兵器購入の注文を手中にしたも同然だった。また、日本を含む自由諸国から膨大な援助金を取りたてて、産軍複合体の収益にまわすことができる。

 ここで言う軍産複合体とは、石油、報道、証券、通信、警察、NASA、FBI、CIANSAなどアメリカにおけるトップクラスの企業及び団体等のことであり、これらのほとんどが「シークレット・ガバメント」に関係している。特にNASAは表向き「アメリカ航空宇宙局」などと称しているが、「アメリカ軍航空宇宙局」の間違いである。他国の宇宙飛行士を乗せて表向き良いイメージをアピールしているが、そのなかでやっている実験などNASAがとっくに実験済みなのが現状である。それが、イラクに許された年間30万バーレルもの石油収入から、戦争賠償金を国連に支払わせ、そのほとんどを戦争によって荒稼ぎしたアメリカが、受け取っている。しかも禁輸解除停止案が廃案になっても、アメリカは損をしないしくみにもなっている。実にアメリカに都合のいい戦争だ。目下アメリカは、1998年頃を目標に再び湾岸で大戦争を起こす根回しを行っている最中である。

 これを作成している1998年2月、毎日のように関連のニュースがテレビでながれている。しかし「シークレット・ガバメント」は、禁輸措置で苦しむイラクの民間人を何とか救いたいという、善良な人々や運動、ボランティアの人たちの博愛的な行動でさえ平気で踏みにじってしまう。それすらも戦略として組み込んでいる。今アメリカはイラクに対して圧力をかけているが、今回大戦争を引き起こさせる国はイラクではない。おかしいと思われることだが、イラクは餌なのだ。その餌でなにを釣るのかというと、イスラムの雄といわれるペルシア、すなわちイランである。日本ではあまり話題にのぼらないが、アメリカによる全面禁輸措置の影響でインフレにもかかわらず着々と軍備を整えている。

 現在、中国の北京からカザフスタンを経て、トルコに抜ける大陸横断鉄道「シルクロード鉄道」をイランは完成させている。しかし最大の脅威は旧ソ連の崩壊で残された大量の核兵器が、中央アジアのカザフスタンにあることだ。それも、長射程の戦術核ミサイルである。イランは、このカザフスタンとの外交に余念がない。しかも、移動可能な戦術核も、アゼルバイジャン、グルジア、アルメニアに存在する。アゼルバイジャンとの間ではペルシア湾に延びる石油パイプラインをつくりはじめている。さらには、トルクメニスタンに天然ガスのパイプラインを作りはじめている。結局これら中東の貧しい諸国は、イランに首根っこを押さえられたも同然となり、もともと同じイスラム教を信じる土壌だけに、イランの過劇な原利主義が輸出される懸念も警戒されている。すでにイランは核兵器を所有しており、核兵器を使わなければならない状況にアメリカによって追い込まれていく。ということは、最初に核兵器を使うのは、イランということになってしまう。そんななか、対イラン・イラク強硬策を推し進めているのが、白人系ユダヤ人である。

 白人系ユダヤ人といっても一部を除いてユダヤ人ではない。正確には、白人系ユダヤ教改宗者である。この怪しいユダヤ人は今イスラエルで火種をまいている。国内ではアジア系ユダヤ人の差別化、国外ではパレスチナ人の公然とした差別が行われている。これらは「シークレット・ガバメント」の息のかかった人間がやっていることである。聖書の予言にもイスラエルの再建が記されているが、今のイスラエルを見てると「シークレット・ガバメント」がその予言を利用しているとしか見ることができない。だからこそ、同じ偽ユダヤ人の「シークレット・ガバメント」主要メンバー達は、現在のイスラエルに援助を惜しまないのであり、アメリカとイスラエルの連帯という形で、国際政治の表舞台を牛耳っている。

 予言にある以上、必ず「イスラエルの十氏族」の本隊は、大挙して北の果ての深い穴から戻ってくる。歩いてもどるのではなく、大規模な船団を率いて、水の壁を突き破り戻ってくるのである。その前に、地上に残った別働隊の「イスラエルの十氏族」、すなわちモンゴロイドの一団が、日本人を含めて結束を始めることになる。それを含めて「イスラエルの集合」という場合もあるが、本当の意味での「イスラエルの集合」は、もっと霊的に高い次元をいう。

 最近のイランは、アメリカの武器禁輸措置に対抗して、自国で最新鋭戦車ズルファガルを製造し、量産態勢に入ったことを報道した。さらに装甲兵員輸送車ボラグも製造段階に入り、共にイラン革命防衛隊地上部隊に配備したと伝えている。その一方で、ロシアからキロ級潜水艦を購入し中国から最新の艦隊艦ミサイル塔載高速艇を手に入れ、オマーン湾に面するチャバハール海軍基地を建設している。その最中、ロシアがイランのブーシェル原発の建設に協力することが決まった。もともとこの軽水炉原発は、1974年に西ドイツの企業が着工したものだが、79年のイスラム革命で工事が中断したままになっていた。ところが、94年11月に、ロシアの技術支援で工事が再開したのである。

 原発は中断時点で1号機が8割、2号機が6割完成していたので、ロシアの全面協力で、その完成は早まるとみられている。当然ユダヤ系企業による活動は活発化し、クリントン大統領もロシアのエリツィン大統領に、即刻協力を中止するよう申し入れた。だが、アメリカはその一方で原子力分野の大学や研究所に数百人ものイラン人研修生を受け入れ、結果的に核兵器につながる「原発開発」の技術を強力に学ばせている事実を公表しないのである。また、アメリカの二面背理行動は、単に政治と企業の独立制や外交テクニックという単純な問題ではなくイランを焚きつけ、中東に大混乱を引き起こしたい「シークレット・ガバメント」の意図と対を成す。

 白人系ユダヤ人にとっては、いまのうちにイスラムを叩き潰しておくほうが、将来において得策なのは目に見えている。だが、それにはきっかけとなる「世界正義の戦争」を演出しなくてはならない。そこでどうしても、イラクのような「悪役」が必要不可欠になってくるのだ。イランはその点、アメリカがきめつけたテロリスト国家の筆頭であり、レバノンのテロ組織・神の党ヒズボラを支援している弱みを持つ。イラクに行ったように、イランを威圧し続ければ、そのうち必ずイランは怒りを抑え切れず戦争に打って出る。イランは「イスラムの王子」を自負し、イスラム原理主義をかかげる以上、イランが立てば一緒に奮い立つイスラム諸国も必ずでてくる。それらを叩きつぶせば、イランとイスラム諸国のほとんどを、押え込むことができるのだ。さらに、イランに核兵器を使用させれば、世界のアメリカに対する期待は一挙に拡大し、アメリカを中核とする「世界統一政府」の樹立に弾みがつく。

 当然その中核には、アメリカを支配する「シークレット・ガバメント」が居座ることになる。そして世界は「平和の美名」の中で欺かれ、やがて完全に支配されるに至るのである。イランはそのための都合のよい、「導火線」にされてしまうのだ。この第三次世界大戦に、ロシアが直接大きく関わる。最近のニュースでもロシアと中国で、アメリカの空爆に対する批判が高まっている。ノストラダムスの予言でも、世紀末の戦争について中国のことがかかれている。片方の手に消化器を持ち、片方の手で火をつける。それが、「シークレット・ガバメント」の、究極なまでに単純化された戦術スタイルなのだが、単純すぎてかえって世界は気がつかない。

 そういう中、アメリカは「シークレット・ガバメント」の意志で、日本に「血を流さない」ことを楯に、自衛隊を無理やり最前線に引きずり出す手段にでた。国連の旗のもとに平和への貢献を建前として、日本を国際戦略の道具に仕立てる計画は、PKOという美名の中で行われることになったのである。日本は世界ではまれな戦争放棄国家であったから、断じてPKOに参入すべきではなかったが、もはや手遅れである。むしろ、戦争に一切参加しない国家として、世界ではまれな「戦争放棄」を、強烈に訴えることこそが重要だったのだ。戦争のただの傍観者ではなく、強い信念を持った不戦国の立場を貫けば、永久中立国のスイスのように結果的には世界から尊敬される国になれるはずだった。その道が一時的には苦難にみちていようと、それが「平和憲法」を持つ国家としての世界への責任であり、誇りになるはずだった。

 ところが、アメリカ中心の国際情勢しか見ない自称「国際政治家」たちが、世界でも唯一ともいえる「平和憲法」を簡単にドブに捨て去り、自衛隊を海外に派遣してしまったのである。与えられたものは平気で捨て去るのがこの国の政治家たちのようだが、彼らのほとんどが戦争体験者だったことも大きな要因だ。彼らの多くは、基本的には戦争を懐かしむ世代である。表向きの発言とは異なり、戦争で命を失わなかった彼らは、いまだに戦争中の出来事を懐かしく語り合う。「昔は良かった。若い連中も右といえば右を向いたもんだ」というような発言を聞けば、あなたがたもきっと彼らの本音を垣間見ることができるだろう。また、韓国の人々が日本の政治家たちの太平洋戦争に対する本音発言を聞き、怒る理由がわかる。政治家たちは戦争から何ひとつ学んでいない世代の生き残りなのだ。あれほど口先では「自衛隊破棄」を訴えていた旧社会党の党首が、首相になると突然自衛隊を海外に派遣したことを考えると、最初から計画的だったのか、圧力がかかったのか、どちらにしても彼らが本物の政治家ではなかったことを確実に証明している。

 中には第二次大戦前から戦争を反対し続けている良い政治家が存在しているが、彼らの行動は制限されてしまっている。おそらくPKOそのものは戦争が常識の国際情勢の中では、決してまちがってはいないのだろう。だが、それを利用するのがアメリカ政府であり、「シークレット・ガバメント」である点が、大問題なのだ。つまりアメリカの軍事産業体がPKOを独占していることが致命的で、日本にそれを分析できる政治家も官僚もいないことは、まったく不幸というほかはない。

 「シークレット・ガバメント」は、すべて計画どおり国際舞台という盤の上で、駒をすすめている。日本をまずPKOで引きずり出した後、徐々に重装備の重火器が必要な紛争地帯へ送り込み、次に自衛隊が全滅する舞台を整え、それをてこにして一挙に日本を戦争に巻き込む計画である。そうすれば日本をアメリカの思いどおりに動かす戦闘用の駒にできるからだ。しかし、たとえそうなっても、日本の政治家や官僚たちが戦場で死ぬのではない。本当の意味で日本を背負っていく若者たちが、アメリカの産軍複合体を太らせるために、戦場で犬死にしていくのである。

 自衛隊は、ゴラン高原でUNDOF「国連兵力引き離し監視軍」に参加し、後方輸送業務を担当する名目で派遣された。ゴラン高原は、面積1250平方キロ標高800メートルの台地で、シリア南西部に位置している非武装地帯だ。第三次中東戦争で、イスラエルが大半を占領したが本来はシリア領の高原である。派遣隊員の入れ換えがあっても自衛隊が全滅する舞台、それが1996年2月1日にシリア入りした自衛隊に運命づけられたゴラン高原である。ここはイランが大戦争を引き起こす際、もっとも悲惨な激戦地となるだろう。ここをおとせばイスラエルの水源をとめると共に、入植地帯を一挙に殲滅できるからでありエルサレム攻略には欠かせない重要地点だからだ。

 「シークレット・ガバメント」の罠にかかったイスラム連合軍が、イスラムの面子にかけて、アメリカに追い込まれて戦争に踏み込まねばならなくなるのが、1998年8月であり、まだ自衛隊はゴラン高原で任務についている時期である。が、その前にまずニューヨークのウォール街で「株の大暴落」が発生する。それも「シークレット・ガバメント」の仕組んだ策謀だが、彼らは株の大暴落を引き起こすようにわざと仕向ける。そのため世界は一挙に「大恐慌」に陥り、アメリカは中東から手を引き、国内問題だけに専念することになる。ここで予定通りアメリカは軍を派遣縮小し、わざとらしく中東から引き上げていく。中東から警察官がいなくなったとき、イランは長年のキリスト教支配構造体制を打ち破る好機ととらえる。そして、イスラム原理主義を標榜するイランを中核として、エジプトやトルコを除くイスラム諸国は大終結する。その旗頭は「イスラムの聖戦」であり、地続きのEU諸国は真っ先に狙われる。その最も危険な開戦勃発日が、「シークレット・ガバメント」の手で変更されない限り、1998年8月21日となっている。

 このとき、実際に中東で戦う羽目になるのはEU(ヨーロッパ連合)である。何故ならEUはアメリカにとって経済、軍事面での目の上のこぶであり、特にフランスは全面的にアメリカにさからい楯突いてくるからである。そこで「シークレット・ガバメント」は、イスラムとEUの共倒れを狙い、フランスを利用して、わざと欧米の仲を険悪な状態にする意図でいる。これから先フランスは、イランと同じ立場、すなわち導火線として利用されることになるだろう。「シークレットガバメント」は、フランスを逆なでするような外交手段をアメリカ政府にとらせ、わざとEUとアメリカ政府の仲を断絶させるように仕向けることになる。

 ようするに、「ヨーロッパに何がおきてもアメリカ政府は一切関知しない」と名言するほど、欧米の仲を険悪な状態に持っていくのである。そしてフランスを中核とするEUは中東におけるイニシアチブをとり、以後中東に異変が起きると、多国籍軍は主にEU部隊で編成されることになる。フランスはその功労者となるが、これはすべてアメリカの裏工作あっての成果にすぎない。わざと激怒したアメリカは軍を引き上げ、アメリカは中東問題に一切関知しないとEUに申し伝えるであろう。しかしそれは、EUの中東独占が三日天下と見越してのジェスチャーにすぎない。

 イランは保安官がいなくなった町を襲う盗賊のように、安心して戦争に打ってでるが、その旗印は「イスラム再興の聖戦」である。再びイスラムが世界を制するチャンスが訪れ、すべてをアラーの神託とするイスラム大連合が結束し、イスラエルに攻め上るのである。ただし、エジプトはイスラム原理主義に反対の立場であり、イランに協調しない可能性が高いため、イスラム連合軍に侵略されてしまうことになろう。さらに、イスラム連合軍はEU軍の本部が置かれるローマから東ヨーロッパに侵入、そのままローマを包囲し宿敵バチカンの征服をも企てることになる。一方、北アフリカのイスラム諸国も一斉に立ち上がり、特にリビアとモロッコは、地中海を一挙に越えてスペインに上陸した後、フランスに侵攻することは間違いない。

 そして、世界中がアメリカに「何とかしてほしい」と泣き叫ぶまで、アメリカはわざと傍観する態度を貫くつもりでいる。その後、その声が最高潮に達した瞬間抑えに抑えたアメリカの正義感から、イスラム大連合軍を叩きのめすため、巨大な軍事力をもつて立ち上がるのである。まるで、西部劇の三文芝居かアメリカプロレスを観る感じだが、これが膨大な数の死者と核攻撃をともなった災害が舞台になれば、「シークレットガバメント」の単純な計画に気づかない。もちろん、最初の核攻撃は悪役のイスラムでなければならない。騎兵隊は世界が大きな拍手で迎えるまで姿を見せないほうが得策であり、世界の悪役インディアンとなったイランを叩きのめすには、アメリカが核で反撃してもかまわない状況になるまで待つ必要があるのだ。

 アメリカが最終的に使う兵器は、国力を上げてUFOにしたてあげてきた「プラズマ兵器」である。これはフィラデルフィア事件や、ハチソン効果などアメリカが極秘にしてきた最終兵器のことである。現実に「UFO」は存在するが、中に乗っているのは異星人ではなく地球人でプラズマを利用して飛んでいる。彼らは「失われた十氏族」と呼ばれていて、日本人と同じモンゴロイドで、「シークレット・ガバメント」が恐れる唯一の民族だ。その彼らを潜在的に恐れさせようとしているのが、「シークレット・ガバメント」の息のかかった、インディペンデンス・ディなどに代表されるハリウッド映画である。これを観た全世界の人々は知らず知らずのうちに洗脳されている現状を誰も認めようとしない。

 この衛星を介した「プラズマ兵器」を使用する最適な場所は、フランス側のアルプスのふもとに予定されている。イスラム大連合はここで謎の全滅をすることになるのだが、アメリカの軍事シュミレーションの正確さは、いずれいやというほど明確になるだろう。さらにもし核が中東で炸裂したとしても、放射能は貿易風にのって、中東からインド、ロシア、中国、日本を汚染するが、アメリカだけは太平洋という広大な海域があるから、放射能の二次被害を最小限にくいとめられる。アメリカ産の小麦は他の諸国の小麦に比べて比較的安全となり、戦後の小麦の高値で巨万の富を得ることができるのも計算されている。こうして武力による制圧力に、食料による世界への発言力も加わって、アメリカの世界統一支配は不動のものとなっていくのである。

 日本は政治家組織と官僚機構を改めることができず、結局はアメリカの間接支配の好例を示す典型的な国に没落してしまう。そして「国民総背番号制度」 は、戦場へ派遣されることを怖がり自衛隊に入隊しない若者を、兵役に駆り出すシステムへと変貌する。また政治家や官僚たちは、自分たちの責任を回避することに巧みで、それぞれの権力的立場の延命をはかり、結果的に国の未来を滅ぼしていく。政治家たちは何か問題が起きたとき、すぐに「国民の審判を仰ぎたい」と居直るが、結局は自分の選挙区の有権者に問うているだけである。内心は自分の土俵である地元選挙民の確保に、相当の自信を持っての発言である。村や町に橋や道路を作ってやり、温泉に連れて行きさえすれば、地方の老人たちが喜んで自分に票を投ずる現状くらい、日本の政治家はとっくに知り尽くしている。こんな低レベルの「先生様選挙」とは無関係にまともな選挙ができるのは、日本では三大都市圏だけと、いっても過言ではないだろう。

 「シークレット・ガバメント」は、そんな政治体制のほうが日本人を自由に扱えるため、体制の立場を強化するのに援助を惜しまない。おまけに日本人は、お上からの命令には結果的に何でも従うから、アメリカが手段を誤らないかぎり非常に扱いやすい。日本人を支配するには政治家さえ支配すればよいことはアメリカはとっくの昔に経験済みなのだ。不気味な一致だが、ローマ帝国が無能な王や権力意識の権化のサンヒドリンを上に立て、ユダヤを間接支配した構造と酷似している。そういう国家の末路は見るも無残である。その先駈けとなるゴラン高原での戦闘シーンは、おそらくCNNの衛星放送でリアルタイムで放送され、茶の間を通して日本人の怒りと悲しみは一挙に最高潮に達するだろう。そして、国民の間に「自衛隊を救え」という声が高まり、政治家たちは水を得た魚のように生き返り、国民の意思を一挙に戦争参入へともっていくのである。今その意味で、日本は非常に危ない選択をアメリカから迫られている。日本政府は、アメリカと「日米安保条約」の改正を、国民の手の届かない場所で決定しようとしている。

 現在の政党を支えている世代は、主に中年以上から戦争体験者である老人たちである。若者が選挙に行かない間に、彼らが今の政党を支え動かしていく。ということは、若者が政治離れしてくれるほど、ある特定の党だけに中年から老人票が集まり、日本を一党支配する構図ができあがるのだ。一党支配は必ず腐敗と傲慢を生み出す。これは世界史の常識であり例外は皆無である。若者は遊びに浮かれ、政治などは自分たちに関係ないと言ってのける。しかし、そういう日本の若者たちの隙を狙い、彼らを流血の最前線に送り込む段取りを整えている状況が、「シークレットガバメント」主導の中で行われているのだ。憲法や法律を馬鹿にしていると、いつか若者たち自身に跳ね返ってくることになる。やがて清算のときがくると、今まで溜まった膨大なツケに、自分の血の利子をつけて支払わねばならなくなる状況がくるのである。

 「シークレット・ガバメント」は最近、日本の憲法を変える最終段階の一手を打ってきた。それは一党支配体制ができた現在だからこそできる、日本の若者にとればチェックメイトに限りなく近い一手となった。

 その一手とは、日米安保条約の中で、アメリカ軍が決定したことを、自衛隊が自動的に何でも従うシステムを、日本政府に受諾させようとしているのである。そして日本政府はその策謀に喜んで答えようとしている。無能無策としか言いようのない政治家と官僚たちが、いよいよ日本を滅ぼしにかかってきたようだ。アメリカは、崩壊寸前の北朝鮮への不安感を餌に、日本政府を脅かせば、すぐに尻尾を振って擦り寄ってくることを知っている。北朝鮮は、そのままにしておいても必ず自己崩壊を起こし、一部の軍人の決起はあっても、必ず韓国によって併合されるシナリオができているにもかかわらず、日本の政治家だけが浮き足立っているのだ。そして極東有事を前提とした論議を活発化させ、憲法改正論者の長老政治家たちも、一党支配体制の中で息を吹き返してきている。要するに、「シークレット・ガバメント」も日本の長老政治家たちも、隣の火事の、ドサクサを利用して何かを仕掛けようとしているのだ。日本は、無能無策の官僚と政治家たちにより「シークレット・ガバメント」の足の裏をなめる国家に没落していく。

 「新安保条約」が交わされた段階で、自衛隊はアメリカの支配構造に完全に取り込まれ、「シークレット・ガバメント」の意向に逆らうことは、実質的に不可能になる。

 その新システム体制の中では、「シークレット・ガバメント」がどこかで大戦争を引き起こせば、必ず自衛隊も参戦することになってしまう。新日米安保を推進する政治家たちは、国民に対し「いやなら断れるはずだ」と嘯くが、今までNOと言えなかった連中に、これから先アメリカにNOと言える道理がない。まさに国民を愚弄しているとしか思えない、実に卑劣な詭弁である。そして次ぎは、「憲法改正」の機運を盛り上げ、自衛隊が外国の戦争に参戦することで、空洞化した憲法第九条を破棄させてくるのだ。さらに国民総背番号制度を導入することで、正式に軍隊化した自衛隊に、若者たちを強制的に入隊させるシステムを完成させる。なぜなら、若者の兵役義務は、周辺のアジア諸国では常識になっているからである。

 そうなれば、若者たちに逃げる術はなくなる。若者たちが遊びほうけている間に、年老いた政治家たちが再び昔の夢を見だしたのだから、若者にも責任があると言ってもいい。今、浮かれている若者たちが、やがて戦場で五体がバラバラになって死んでいくのである。現在の政治を支えている中年世代や老人世代が死ぬのではない。今の子供や若者たちが、アメリカを肥え太らせるだけのために死んでいくのだ。いやなら外国に逃げればいいと思う若者がいれば、それは極楽トンボとしか言いようがない。そうなればパスポートは入隊した若者でしか発行されないし、外国との引き渡し条約で完璧に逃げ場などなくなるからだ。さらに時代が進めば、反戦活動など、国民の大多数が世界大戦の渦に呑み込まれてしまった最中では、まったく省みられなくなるだろう。

 戦争ボイコットも許されない。なぜなら時代が進めば進むほど、アメリカが世界の食料支配体制を完成させてくるからだ。そうなれば食料を購入する際、戦争ボイコット者には、購買不可のデータが打ち込まれることになり偽造は絶対に不可能である。それは人間の額と両腕に生体データが打ち込まれるからだ。現在そのシステムはIBMが完成させており、もうすぐアメリカで「ロスト・チルドレン」の児童犯罪防止の意味で使われることになる。現時点ではナンバーが打たれた微小の金属板を奥歯に装着しているが、この生体データ・システムも、犯罪から守る平和と安全を楯に使用されることになる。そして、世界統一政府樹立後は、全アメリカ国民に使用されることになるのだ。このような時期が近づけば、世界は大戦争に対して麻痺状態に陥っているため、最前線には戦争ボイコットで刑務所に送られた若者たちが人間楯としてさらされることになる。もはや簡単に食料が手入らなくなる時代、一人でも余計な人間はいないほうがよいなどという風潮の時代が、「シークレット・ガバメント」の手により、近い将来必ずやってくるのだ。

 そんな馬鹿な時代がくるわけがないと思う人々は、生きている間に自分の目で確かめる事ができるだろう。それが数年先か数十年先かは別として必ず日本も同じ道に引きずられていく。「シークレット・ガバメント」が世界を完全支配したあとは、緻密で強圧的な策から逃れられる者など、もはや地上には存在しなくなるからだ。








更新情報




宇宙 恐竜



未確認生物

未確認飛行物体



霊現象




TOP





inserted by FC2 system